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不妊治療の保険適用拡大 4月から


こんにちは。

以前のブログで、今年の4月から不妊治療の保険適用が拡大されることをお伝えしましたが、徐々に詳細が明らかになってきました。

体外受精などを行っておらず、一般不妊治療のみを行っている当院としては、全体的には大きな変化はありません。

唯一患者様のご負担が大きく減るのが人工授精です。

現在、人工授精は自費診療で行っておりますし、人工授精の周期は検査や投薬も自費診療です。

人工授精の周期では、卵胞発育を促すクロミフェンの処方や、排卵を促すhCG注射も現在は自費診療で行っております。

2022年4月からは人工授精が保険診療で行えることになるので、それに伴う検査や投薬も保険診療で行えます。

クロミフェンやhCG注射を使いながら人工授精をする方には、とても嬉しいニュースです。

詳しくは厚生労働省のホームページにも患者様向けのリーフレットが公開されておりますので、ご参照ください。

 

今回の拡大した範囲の保険を適用するには、当院が『一般不妊治療管理料の施設基準に係る届出』を行い、施設基準を満たす必要があります。

当院は生殖補助医療(体外受精、顕微授精など)を行っていないため、『生殖補助医療管理料の施設基準に係る届出を行っている施設』である日本医科大学付属病院順天堂大学医学部附属順天堂医院と連携体制を整えております。

一般不妊治療管理料の施設基準を満たした場合、6ヶ月毎の治療計画の提示や、ご本人様だけではなくパートナーの方へも文書を用いて説明や文書による同意を得ること、さらにパートナーの方に婚姻関係にあるかまたは出生した子について認知を行う意向があるかを確認する必要があります。

適正な保険診療を進めるため、ご協力をお願いいたします。

なお、当院で行っているブライダルチェック(今すぐには妊娠を希望しないが、妊娠できるかどうかスクリーニング検査を行いたい、月経周期のスクリーニング)の方は対象とはなりません。

 

                           
記事監修院長 杉森 弥生

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記事監修村川 裕子

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